原油価格の高騰を奇貨として生活様式の「質実剛健化」を！

日本経済の原油依存度はＧＤＰの５％になるという。約３０兆円。その値段が高騰したのだから、産油国への巨大な所得移転が起こっている。その分「国民全員」が貧乏になったと言うこと。これは厳然たる事実として受け止めねばならない。しかしこの危機はニッポン経済の「メタボ」を見直す良い機会でもある。具体的に何をなすべきか？　何もしないことである。それだけでニッポンに付着してしまった余分な「脂肪」が取り除かれるのだ。

1. 昨日ＮＨＫ番組を見ていたら、さる「識者」が「地方は石油価格の高騰でたいへんな打撃を受けている。地方では子どもを遊ばせるためにクルマで遊び場に連れて行くが、それすら出来なくなった、子どもが可哀想だと思わないか」と力説されていた。正直驚倒。昔からこどもたちは山や川で遊ぶものである。その方が健康にいい。何がクルマだ。クルマを一家に二台も三台も保有するライフスタイルを見直す良い機会じゃないか？
2. 同じ番組でＮＨＫは山間部の集落に移動販売車がやってこなくなった、食べるものすら買えなくなったと危機感を煽っていた。これも理解に苦しむ。「地産地消」じゃなかったのか。
3. イカ釣り船が操業できないという。イカは石油の塊と言うほどイカ漁業では石油をじゃぶじゃぶ使う（燃費の悪い漁船、海上を照らす巨大な集魚灯など）。石油の値段上昇をカバーできるだけの販売価格の上昇が期待できないから補助金で何とかしろとの主張だが、漁獲量が多すぎるから値段が下がるのだろう。ここは石油の節約が肝要だ。石油漬けのブランド農産物にも同じことが言える。

などなど。何れもニッポン全体が貧乏になっているという認識が全く欠如している。自分たちだけは節約したくないとケツを一般消費者（国民）に持って行こうとしているのは、エゴイズムだろう。

石油価格の高騰は、石油大量消費型の産業構造を見直すのに良い機会だ。市場を通じて、何もしなくてもそれは実現できるものである。高い石油をじゃぶじゃぶ使う産業や生活様式が経済的に成り立たなくなるのは、とてもいいことなのである。局部的な悪影響が一定以上に表れるのであれば、それは現行法で定められたセイフティーネット（生活保護）で対応すればいい。

地方利権集団やその代弁者であるＮＨＫの言うように補助金バラマキで対応しようとすると、ニッポンの「メタボ体質」はいよいよ制度化されニッポンは「病膏肓」に入ることになる。